ＤＮの画面を開いたら、カウンタが「２６５５５」だった。
　先日「２６４４４」も、自分で踏んでしまったので……

　つくづく、なんというか、「自己完結」してしまっているブログだなぁ……

　（＾＾；）””

　と、苦笑しつつ。


　さきほど、ふと思いついて、「人生残り５０年」
　http://85358.diarynote.jp/201001081245092006
　なら、あと何日？　

　と、電卓で計算してみた。（＜暗算できません★）

　１万８千と、２５０日。

　う～ん……。


　どうやったら、「有効活用」できる？




（そして今朝も寝坊してしまったし、「予定」の作業は半分しか終わらない（手をつけられない）見込み……★（－－；）★

（今日の・１－１）

　脳障害考える
　２４日に講習会
　神奈川

　「高次脳機能障害」を知ってもらい、支援を考えようと、神奈川脳外傷リハビリテーション講習会「かながわ版包括型生活支援を考える」が２４日午後１時、川崎市のラゾーナ川崎５階プラザソル（ＪＲ川崎駅西口から直結）で開かれます。
　事故や脳こうそくで脳に障害を受け、記憶力と注意力の低下、感情コントロールが効かなくなる、すぐ疲れるなどの症状を持つ「高次脳機能障害」。外見からは分かりづらく「見えない障害」とも呼ばれています。
　２００６年から障害者自立支援法の地域支援事業で支援策が取られていますが、「障害」の自覚がない場合も多く、支援策の普及は進んでいません。
　連絡先＝脳外傷友の会ナナ
（電話番号／略）

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11.）

　脳外傷友の会ナナ
　http://www13.plala.or.jp/nana516/index.html


＞「障害」の自覚がない場合も多く、

　……ず～っっっっと！　長い間、「怠け者」だの「ズル休み」だの「わがまま」だの「あたまがおかしい」だの「人間として欠けている」だのと、個人の人格の問題？として、加害者であろう親たちを筆頭に、周囲全体から罵られ続け、苦労してきたけれども……。

　
　これが「脳の障害」（治療の対象）だと、ようやく知った時には、自覚としては「ほぼ治った」と、思ってしまっているのだが………………


　客観的には、どうなんだろう？？　まだ、だめなのかなぁ……？？？？？？




※参照：　http://85358.diarynote.jp/201001061314337269

（今日の・２－１）

　主張　成人の日
　新しい時代ひらくみなさんへ

　新成人のみなさん、おめでとうございます。２１世紀の新しい時代を生きるみなさんの前途を、日本共産党は心から応援します。


　若者が政治を動かす

　みなさんは、働くこと、学ぶこと、これからの人生に、さまざまな期待や願いに胸をふくらませていることでしょう。同時に、いまの日本の社会で自分の願いが実現できるのか、不安を感じているのではないでしょうか。
　昨年は、若者、国民の切実な願いが、社会と政治を動かす力を発揮しはじめる歴史的な年になりました。容赦ない派遣切り、雇い止めなど若者を「使い捨て」にしてきた大企業の無法に、非正規の若者が労働組合にくわわり、たちはだかる流れが大きく広がりました。貧困と格差が広がるなか、若者、国民は、総選挙で、大企業いいなりの自公政権にピリオドをうつ歴史的な審判をくだしました。
　今後の日本の政治に紆余曲折（うよきょくせつ）はあるでしょうが、若者、国民の切実な願いと運動の発展が、新しい政治をうみだす大きな流れをつくりだすでしょう。とりわけ大きな希望は、「自己責任」論に苦しめられ、バラバラにされてきた若いみなさんが交流と連帯をきずき、学び行動にふみだす新しい芽が、雇用や学費、憲法・平和の運動などに生まれ、政治を動かす力になってきたことです。
　「派遣村に救われた」という若者が、みずからの生活の再建にとりくみながら、仲間の輪のなかで心をひらき、「今度は自分たちが支える側に」とたちあがっています。
　「たたかってこそ道はひらける」「有権者の一票が政治を動かす」－２０１０年は、この流れをいっそう前にすすめるかどうかが問われる年です。

　新成人にみなさんの前に立ちはだかる現実は厳しさをましています。“超氷河期”の就職難で、数十社に申し込んでも内定ゼロ。「社会から必要とされていないのでは」と悩む学生が少なくありません。働く若者の半数は非正規雇用で、企業に「調整弁」のように使い捨てられ、不安にさらされています。正社員も、多くがノルマと残業におわれ、疲れ果てています。高すぎる学費で、中退や進路変更においこまれる学生、高校生がふえています。
　しかも、この苦しみは「自分の努力が足りないから」「人に頼るなんて甘えている」などと思わされ、心まで傷つけられています。
　これらは、みなさんの責任ではありません。若者に冷たい政治や社会のあり方に、苦しみの原因があります。日本の政治は、派遣など「使い捨て」の労働を広げ、大企業が空前のもうけをあげるのを後押ししてきました。この１０年間で、企業の内部留保（ためこみ金）は２００兆円から４００兆円へと倍増しています。労働者派遣法の抜本改正、学費負担の軽減などをもとめる若いみなさんの声と運動を大きくひろげるときです。


　参院選で願い実現へ

　７月には、参議院選挙がおこなわれます。「人間らしく働きたい」「お金の心配なく学びたい」「基地のない平和な日本に」などの切実な願いにこたえる新しい政治への扉をひらく大事な選択です。日本共産党は、若いみなさんの願いや悩みに心をよせ、力をあわせて、若者が大切にされる、「国民が主人公」の日本へ全力を尽くします。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11.）

（今日の・２－２）

　若者のページ　アドバイス
　選挙権
　願いを届ける道
　昨年成人した ＦＫさん（２１）

　２０歳になった新成人のみなさんには、選挙に行ってほしいと思います。夏には参院選があります。私たちの要求を実現してくれる候補者を当選させることができるのは私たちです。
　昨年９月、学費が払えず、北海道教育大学を中退しました。実家のある埼玉に戻り、バイトをしながら、４月から通信制の大学に通うつもりです。
　奨学金と月５万円の仕送りを受け、飲食店でバイトしながらの大学生活でした。北海道は時給が６００円台と低く、どれだけ働いても貯まりません。冬に雪と寒さで体調をくずし、バイトができなくなりました。
　昨年６月、臨時教員の母が持病で倒れ、休業したことも追いうちをかけました。単位が足りず、奨学金が受けられなくなり、大学には学費の滞納者リストが張り出されて、大学生活を続けられなくなりました。
　昨年の衆院選は退学する直前でした。投票するだけではもったいなくて、日本共産党の候補者の運動員に志願しました。米軍への思いやり予算の一方で、１万円が払えずキャンプや研修旅行にいけない子どもがいることを伝え、貧困と格差をなくす共産党への支持を訴えました。
　お金がなくて、自分の行きたい道を選べない社会はおかしい。
　社会を変えていくのは私たちです。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11）

（今日の・２－３）

　ボリビア
　青年就職支援を拡充
　職業訓練など機会提供

【メキシコ市＝菅原啓】南米ボリビアのモラレス政権は９日、昨年から実施してきた青年就職支援プログラムを拡大・充実させる方針を発表しました。このプログラム「私の初めての仕事」は、低所得世帯の１８～２４歳の青年に職業訓練などの機会を提供し、失業率の低下をはかることが目的です。
　労働省によると、
　①多様な職種での技術習得訓練（３カ月）
　②中小企業や公的機関での見習い訓練（３カ月）
　③職場への正式採用、または協同組合立ち上げなどによる起業－
の３段階にわたっています。
　昨年は全国４都市で試験的な実施が行われ、約４５００人が職業訓練を受けました。
　イジャネス労働副大臣は、今年度はこのプログラムに国庫から１００万ボリビアノ（約１億４０００万円）の予算を投入し、これにスペインの援助機関や世界銀行からの資金援助を加えて、昨年の２倍を超える１万人の青年に就職先を提供する目標を明らかにしました。
　労働省はさらに、今年度からの拡充策として、実施地域の全国化、昨年は対象外だった障害者や大学生にもこのプログラムへの応募資格を与える方針を示しています。
　昨年２月に制定されたボリビア憲法は、すべての市民が安定した尊厳ある仕事に就く権利を定めています（第４６条）。
　モラレス政権は、この権利を保障するため、昨年だけで公共投資などで１３万７０００人の雇用を創出。労働省の発表では０８年に１２％だった失業率が１年間で６．７％まで低下しています。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11）

　ところ変われば……は、昨日も書いたっけ？

　（＾＾；）



　政治を、

　本気で変えよう！

（今日の・３）
　イタリアの「ウトロ問題」だね……★
　★（ーー；）★

　伊南部で移民排斥激化
　背景にマフィア・人種差別

　イタリア南部カラブリア地方の町ロザルノで８日、アフリカなどからの移民が移民排斥に抗議するデモを行いました。同地では前日の白人青年による移民襲撃事件が暴動に発展、８日までに警官１８人を含む３７人が負傷する事態が起きました。
　移民による抗議デモには約２千人が参加、地元住民から差別待遇を受けていると訴えました。一方、住民数百人による政府に移民規制を求める集会も行われました。
　カラブリア地方の移民は約８千人。ほとんどが農場での日雇い労働に従事しています。約１５００人は水道や電気のない廃工場に住まわされています。その多くが正規の手続きを行っていない不法移民で、人権組織はマフィアなどの組織犯罪グループに搾取されていると告発しています。
　ロイター通信によると、２００８年８月のナポリ近郊で移民による小規模の暴動が起きたことがありますが、今回の事件は過去数年で最悪の事態。
　極右「北部同盟」出身のマローニ内相は事件の背景は、「この数年、不法移民が寛大に取り扱われてきたこと」だと主張。これに対し野党の指導者ベルサーニ氏ら中道左派の政治家は、「根源にはマフィアや搾取、人種差別意識がある」と反論しています。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11）

（今日の？１－２）

　お酒
　最低２日休肝日

　「酒は百薬の長」といいますが、逆に「酒は百毒の長」「酒は諸悪のもと」ということわざもあります。
　お酒を楽しむためにも、アルコールが身体にどんな作用を及ぼすか知ることが大切です。
　まず「酔う」とは、アルコールが脳の中枢神経をまひさせる状態をさします。
　アルコールは胃と小腸で吸収され、血液に溶け込みます。大半が肝臓で分解されますが、分解には時間がかかります。そのため、飲酒量が増えると、血液中のアルコール濃度が増え、脳のまひが広がり、酔いがすすみます。ほろ酔いから酩酊（めいてい）、泥酔、昏睡（こんすい）といった具合です。
　短時間に大量飲酒するイッキ飲みでは、急激に血中アルコール濃度があがります。脳全体がまひし、呼吸困難となって、死亡することもあります。
　また、繰り返しの飲酒は、自分で酒をコントロールできないアルコール依存症という「心の病」を引き起こします。
　「適度な飲酒」の目安は、個人差はありますが、１日アルコール２０グラム。ビールなら中ビン１本、日本酒なら１合程度といわれています。依存症にならないためにも、週最低でも２回は「休肝日」を設けるべきでしょう。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11.）

＞自分で酒をコントロールできないアルコール依存症という「心の病」

　……うちの父は間違いなくコレだった。そしてさんざん妻を泣かせ、子どもを殴り、暴れて警察に捕まり、ご近所の総すかんをくらい……「どうせすぐに肝臓ガンで死ぬから！」とまわりじゅうに期待（－－；）されながら定年過ぎまで生き延びて、やっぱりというか当然のように肝臓ガンを発症して、６４歳で死んだ。




　その父に似てしまった私も、過去に「キッチンドランカー」になりかけて、すんでのところで自覚して踏みとどまって復帰した……という苦い記憶があるので。

　一年に３回（誕生日とクリスマスと新年会）以外は、「飲まない」という誓いを立てている………………☆＜実は呑みすけなうえに強い☆（＾＾；）☆

（今日の？４）

　米機爆破テロ未遂事件
　戦争の真実 国民に伝えず
　寄稿　米国在住ジャーナリスト　薄井雅子さん

　米機爆破テロ未遂事件は米国でどのように受け止められてきたのか－同国在住のジャーナリスト、薄井雅子さんの寄稿です。
　　　　　◇
　昨年のクリスマスは、米国民の休暇気分をふきとばすような「テロ未遂事件」ニュース一色でした。１２月２５日、２３歳のナイジェリア国籍男性が、米国デトロイト行き飛行機内で爆発物に点火したところを逮捕されたという事件です。
　日本でいえば盆正月のようなこの時期、飛行機で故郷に帰る人々は背筋が凍る思いをしたことでえしょう。私もつい先日、シカゴで乗り継ぐはずの飛行機で「正体不明の液体が見つかった」といわれて別の飛行機に乗り換える経験をしました。
　今回の事件の数日後、「アルカイダ」を名乗る組織が「これは米国によるイエメン攻撃にたいする報復だ」と声明を出し、米国内は色めきたちました。テレビ各局はいっせいにイエメンに焦点をあて、「先制攻撃する必要があるのでは」と誘導尋問するやら、「報復攻撃か」「空襲が必要か」という点にもっぱら注目しての報道を繰り広げました。


　隠密裏の攻撃

　私は、「またか」と思いながらテレビをながめていましたが、次の言葉にはわが耳を疑いました。「米国はイエメン政府とタイアップしてテロ組織がいる地域を攻撃しているが、この攻撃の事実や結果は公表しないことになっている」
　つまり、米国民のあずかり知らぬところで、隠密裏に武力攻撃が行われていたのです。では、今度また攻撃すれば「報復への報復」になるのではないか。それよりも何よりも、世界の「テロリスト」相手の米国の武力行使は、米国民の頭越しに暴走している、という現実に戦りつが走りました。


　「恐怖の構図」

　米国は民主主義の国だといいます。しかし、こと戦争・武力行使にかんしては民主主義はないに等しい。というより、民意はいいようにほんろうされています。米メディアは相変わらず「世界のテロリスト（イスラム教信者）がわれわれを殺そうとしている」という「恐怖の構図」を描いてみせます。
　米国の空爆による他国市民の殺害などは、テレビの映像の対象にはなりません。米国民には戦争の真実が伝えられず、自国の軍隊が外国で何をしているかを知らされない。アメリカは軍事・メディア複合ファシズム下にあるといいたいぐらいです。
　ブッシュ前政権は、「対テロ戦争中」を看板に大統領権限をいちじるしく拡大し、「敵が攻撃してくる前に攻撃する」という先制攻撃を正当化しました。残念ながら、オバマ政権もその大筋は変わっていないようです。アフガン戦争拡大をいう彼は、無人飛行機を使ってのパキスタン空爆さえおこなっています。
　アフガン戦争が始まったときに生まれた子は、もう８歳になります。これだけの年月を費やし、１０代の若者をはじめ５千人以上の米兵士の死を代償にして得たものは何なのか－。
　米国人が真実を知れば、「戦争でテロはなくならないどころか、テロリストに口実を与え、さらにテロを増やすことになる」と結論するはずです。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.01.11.）

参照　http://85358.diarynote.jp/201001122233101560