こんにちはです。気温19℃。雨です。
 時刻はさきほど(ちょっと前)12:34を通過しました。
 いえ、どんより灰色の世の中なので、怠くて眠くて動きが鈍くなって、なにもかもがちょっとずつ時間をくいすぎてしまって、ずるずるずれこんでこの時間。と、いう、それだけ……

 (ーー;)”

 今日は短期バイトの面接を受けに行くのですが。
「雨さえ降らなきゃ歩いて通勤しよ~っ♪」とか考えていた、片道徒歩約40分のお手頃な「お散歩コース」なのですが。

 のっけから、というか、面接日っから、雨ですか……

 不吉な…… (==;)””


(こりゃ、受ける前から落ちたな……!?)と、受けに行く前からモチベーション下がりっぱなしの現在なんでございます。

 はたして、どーなるでしょ~か……(^^;)”????




 ん~(~~;)☆
 今朝の「しんぶん赤旗」も、「ひそかに重要」ニュースが満載なんですよ。
 どれから、ご紹介しましょうか……??
(あんまし時間は無いし★)

 ん~、やっぱし、皆さんの関心の高そうなあたりからだな……。
 レアアース輸出
 欧米向けも停止

 米紙報道

【ニューヨーク=時事】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は19日、中国がレアアース(希土類)の輸出停止措置を、日本だけでなく欧米にも拡大したと報道しました。
 同紙によると、18日朝から欧米向けの輸出が停止されたもよう。
 税関当局がレアアースの通関を港で止めているといいます。欧米諸国は日本ほどレアアースの在庫を保有しておらず、輸出停止は各国の経済に深刻な打撃を与える可能性があります。
 米通商代表部(USTR)の報道担当者は19日、「報道は承知しており、環境関連技術に関する中国政府の輸出政策への調査の一環として情報を収集していく」との見解を示しました。


 「根拠ない報道」
 中国商務省

【北京=小寺松雄】国営新華社通信(電子版)は20日、中国商務省の責任者が同日、新華社に対し「中国は来年もレアアース(希土類)の輸出割当を削減するとの一部メディアの報道は、まったく根拠がない」と述べたと報じました。

(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


>税関当局がレアアースの通関を港で止めている

 これはね、昨日アップしそこなった小さい記事(で紹介された事象)に対する、ささやかにして巧妙狡猾で効果的な(--;)、短期的「報復措置」(別名:たんなる「嫌がらせ」)に過ぎない。と思うのね……
 とりあえず、「今のところは」……ね。

 (その記事、入れるので待ってて☆)

 ほい。参照>http://85358.diarynote.jp/201010211315446724/
 携帯電話のレアな材料、供給問題つながりで……
 COP10の課題 (下)
 日本経済のあり方は
 日本共産党地球環境問題対策チーム責任者
 笠井衆議院に聞く

 日本が生物多様性の問題でかかわっているのは、日本国内だけではありません。
 環境NGO(非政府組織)の「A SEED JAPAN」が先月、「ケータイとゴリラのつながりは?」と題するフォーラムを開きました。
 携帯電話のコンデンサーに使われるレアメタル(希少金属)にタンタル金属があります。この採掘が、内戦によって家や農地を失った住民の森への移動や、軍閥の資金稼ぎと結びつき、アフリカのコンゴの保護動物である希少なゴリラの生息域を破壊し、ゴリラが捕獲されて採掘者の食用に供されているのです。

 ホットスポットの一つに挙げられているマダガスカルや「天国に一番近い島」と呼ばれる南太平洋のニューカレドニアでは、日本の企業も参加した大規模なニッケル採掘による森林破壊が進んでいます。これに対して、先住民などの激しい反対闘争も起きた経緯があり、環境団体や研究者から疑問や批判が出ていました。
 資源の大量消費国である日本にとっては、真剣に考えるべき現実です。


 米の加盟焦点

 企業活動の制約を嫌って生物多様性条約に参加していないアメリカの加盟を強く働きかけていくことが、重要なテーマとなっています。
 最新の医薬品などの原料になる生物資源を、アメリカの大企業が途上国から獲得しています。このことなどにより、世界知的所有権機関のデータベースで、ゲノム技術(DNAの塩基技術)に関連して出願された特許の国別優先権主張の割合は、アメリカが60%で、他国を圧倒しています。
 日本の財界は、一般的には「利益の公正かつ衡平な配分を目指す」としながら、“国民負担の増大”や産業の縮小を理由にあげて、途上国側が求める法的拘束力ある議定書をけん制しており、政府の姿勢を制約することが懸念されます。(略)


 政策の転換を

(略)WWF(自然保護基金)などが発表した「エコロジカル・フットプリント・レポート 日本2010」によると、世界中の人が日本並みの大量消費社会で暮らせば、それを支えるのに地球2.3個分が必要だそうです。アメリカ並みなら地球5個分が必要だといいます。持続可能性という点から、自らの経済、社会を見直すことが必要です。
 日本は、国内でも国際社会でも、抜本的な政策転換をし、生物多様性保全優先のビジネスモデルや消費者運動を構築するなど、広範な領域でリーダーシップの発揮が強く求められています。

(おわり)
(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


>企業活動の制約を嫌って生物多様性条約に参加していないアメリカ

 中国に「人権!」とか嫌み言ってるアメリカは、こうですから……★

 ★(--;)★

 みんな、ケータイ「新機種」に買い換える、時には……

 新しいケータイ見て、思ってね。「これ一個作るために、何匹(何頭?)のゴリラさんが、盗掘業者に食われちゃったのかなぁ……?」(~~;)””

 って……


 ね★(==#)★




(わたしゃケータイは持たん! PCは、すくなくとも10年は使い続けるぞっっっっっ★)
 ん~と、入力する順番は、ゴリラと逆のほうが良かったかもしれない……☆
 (^^;)
 時間がないので途中までになっちゃうと思うけど、とりあえず(タイトルだけでも)入れときます……☆
 「安い米」は
 国民の利益か
 (下)
 再生可能な価格保障を

 競争力アップ?

 「安い米」は国際競争力を高め、市場開放を可能にし、自由貿易協定を推進できる、それが国民全体の大きな利益だ-。
 「安い米」論が声高に唱える主張です。しかし、これほど国民を欺く議論はありません。
 わが国の米の価格が国際価格よりはるかに“高い”のは確かです。諸外国とは異なる国土・自然・社会条件の制約を大きく受けるからです。また、米の内外価格差で比較される国際競争力は、各国の為替レート変動の影響も大きく受けます。最近のように、わが国の工業製品の強い競争力や内外の経済情勢を反映した異常円高がすすむもとでは、国内で農産物価格の多少の「安さ」が実現しても内外価格差の縮小にはならないでしょう。
 現在の国際経済のもとで農家や関係者が努力すれば国際競争力が高まるかのようにいうのは、まったくの幻想です。(略)
 結局、極めて不十分な所得補償とひきかえに、外国産米並みの低価格が定着し、アジアの富裕層向けの輸出がごく一部に増えたとしても、大量の外国産米がなだれ込み、国内産が壊滅に追い込まれるのは必至です。


 自給率低下する

 世界は「食料はいつでも輸入できる」時代ではなくなっています。このときに、国民の主食まで外国にゆだね、自給率をさらに低下させる-。これがどうして国民全体の利益なのでしょうか。まったくあべこべです。(略)


(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


>世界は「食料はいつでも輸入できる」時代ではなくなっています。

 はい、ここでケータイのレアアース「禁輸措置」問題につながるんですねぇ~……★

 米価は生産コストの半額
 農家、国会前座り込み

 農民連(農民運動全国連合会)と全国食健連(国民の食料と健康を守る運動全国連絡会)は20日、米価暴落で農家と農村が危機を迎えているとして国会前で座り込み、議員に過剰米緊急買い入れを申し入れました。(略)


(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


 エジプト農業事情 (中)
 食品高騰 どうして
 気候変動が小農民直撃


(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


 潮流

(略)いま話題を呼んでいるのが、「林業女子会@京都」です。(略)
 「林業女子」とは?
(略)100年先を考えられる余裕のある女子……(略)

(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)


 かくありたし♪(^^)g

(ごめん。いつか時間があったらちゃんと全文アップしますぅ~<空約束★)



(日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
 機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
 2010.10.21.)



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