『かるいわざのかるいわざわい』（仮題）

主人公１：　リスキ・リギ。フリーランスのジャーナリスト？（のタマゴ）。
謎の《施死膿》汚染の被害の情報を追って北の《軽岩座村》に着く。
　謎の隠蔽組織？から追われている。（＾＾；）

主人公２：　リア・キ＝クタラハ。海岸町の《施死膿》災禍に追われて南の《軽岩沙（かるいわさ）町》に流れ着き、騙されて奴隷会社に就職する。偶然の縁から、リスキ・リギを手助けすることになる。

その他の舞台地名：
　中東の《狩異災》（かるいわざ）谷。
　中西の《借居澤》（かるいざわ）山。

　天文衛星・すばる望遠鏡…
　宇宙技術を軍事活用　防衛症検討
　吉井議員が資料入手

　科学研究などに使われている最先端の宇宙関連技術が、ミサイル防衛に不可欠な軍事衛星、偵察衛星、宇宙状況監視など軍事転用できないか詳細な検討がされていたことが、日本共産党の吉井英勝衆院議員が入手した資料で２日までに明らかになりました。

　資料は、防衛症が防衛技術狂会に委託調査した報告書「宇宙関連技術に関する技術マップの作成」（２００９年）。衛星開発・運用やロケット誘導など軍事応用の可能性を検討し、技術重要度などについて全６６６頁で詳細に評価しています。

　報告書は、日米が共同で進める弾道ミサイル防衛に不可欠な衛星技術について言及。敵のミサイル発射の際の熱を宇宙空間から赤外線センサーで探知する「早期警戒衛星」の高感度化に必要な技術として、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が０６年に打ち上げた赤外線天文衛星「あかり」や次世代赤外線天文衛星「スピカ」の赤外線センサーなどの冷却装置をあげ、早期警戒衛星に応用する場合の課題を分析しています。

　さらに偵察や電波情報収集、軍事専用通信などの分野で「きく８号」「だいち」「きずな」「きらり」といったＪＡＸＡの衛星技術が、宇宙監視分野では国立天文台の「すばる望遠鏡」などの観測技術も軍事活用の評価対象に含まれています。

　政府は現在、ＪＡＸＡの業務を「平和の目的に限り」行うと定めたＪＡＸＡ法からこの規定をなくす改定案を今国会に提出する準備を進めており、もし法改定されれば関係の研究者・技術者が軍事研究に動員されることが懸念されます。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2012.02.03.）

　防衛省、先端技術狙う
　ＪＡＸＡ法　平和目的条項削除の動き

　平和分野で発展してきた最先端の日本の宇宙技術について、軍事衛星技術などへの導入可能性が検討されていることが、防衛省の報告で明らかになりました。（略）

　無線通信やレーダー信号など、電波源の位置を特定したり通信内容を傍受する電波情報収集衛星について、報告書は、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が２００６年と０８年に打ち上げた、技術試験衛星「きく８号」や超高速インターネット衛星「きずな」のアンテナ技術を論じています。（略）

　軍事偵察分野ではＪＡＸＡが０６年に打ち上げた陸域観測衛星「だいち」をあげ、高周波数化による建物などの標高抽出、船舶などの移動目標検出の可能性を評価しています。

　軍事通信への応用では、電波を使う「きずな」やレーザー光を使うＪＡＸＡの光衛星間通信実験衛星「きらり」（０５年打ち上げ）などの大容量通信技術に着目。傍受や妨害に強く、光量子暗号技術を利用できる光通信の特性をあげて、将来性に期待しています。

　このほかロケットの推進技術、自律飛行や指令破壊機能、ロケットの飛行経路を監視する追尾技術、宇宙空間でのドッキング技術、宇宙の放射線環境に強い機器など、ＪＡＸＡが培ってきたさまざまな技術の軍事応用の可能性を探っています。

　一方、宇宙ゴミ、他国の軍事衛星の動向やミサイルの軌道を監視・予測する宇宙監視システムに関連して、ＪＡＸＡ以外の天体望遠鏡などの地上設備にも注目。国立天文台の「すばる望遠鏡」が誇る大気揺らぎ補償技術や特定非営利法人「日本スペースガード協会」が運用するレーダー施設も視野に入れ、ミサイル防衛などへの応用可能性を探っています。

　ＪＡＸＡ総務部の担当者は、防衛省の検討状況について「把握していない」と回答。ＪＡＸＡ法から平和目的条項が削除された場合の技術提供の可能性については「仮定の話はお答えできない。われわれとしては政府が定めた法律にもとづいて活動する」としています。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2012.02.03.）

　解説　夢に貢献する化学こそ

　日本の宇宙科学・技術は、「非軍事」のもとで発展し、世界に誇れる活躍をしてきました。

　それは米国や旧ソ連などが軍拡競争で宇宙技術を蓄えてきたのと好対照をなしています。

　赤外線天文衛星「あかり」は、宇宙初期の第一世代の星の光を観測したり、銀河の外縁部で星が活発に誕生していることを発見するなど、数々の科学的成果をあげてきました。（略）

　技術試験衛星「きく８号」は、災害時でも安定した通信を確保するなど、国民の安全のために開発された技術です。超高速インターネット衛星「きずな」は、地上の通信網が整備されていない離島などでの遠隔医療、遠隔教育などを想定した利用実験を進めており、いずれの衛星も東日本大震災で被災地に通信回線を提供するなど活躍しました。

　陸域観測衛星「だいち」は、インドネシアの洪水、チリ地震、東日本大震災などの災害状況把握で国際貢献。（略）

　このように本来、知の探求や国民生活を豊かにするために使われるべき宇宙関連技術や施設、研究者たちを法律で追い立て、戦争のための研究に動員するとは言語道断です。

　軍事機密のベールに包まれ、民主分野での停滞をもたらすことは目に見えています。

　平和憲法をもつ日本の宇宙開発利用は「非軍事」に徹するべきです。

（中村秀生）
（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2012.02.03.）

　ホイッスル

　いつまでこうした事態が続くのでしょうか。

　日本クレー射撃協会の（略）理事は、ロンドン五輪代表に決まった（略）中山由起枝選手（３２）の海外遠征費などを理事や会員からの寄付で捻出する考えを明らかにしました。

　役員人事などをめぐる内紛で補助金を止められている同協会。強化費を削り、中山選手が五輪代表の座をつかんだ１月のアジア選手権（ドーハ）への選手派遣も有志の寄付で賄われていました。

　活動資金が少ない競技で北京五輪４位、広州アジア大会優勝の実力者を送り出そうとする関係者の努力が涙ぐましい。

　ただ、協会内の内紛を解決することなしには、今後、競技の発展・普及はさらに厳しい状況に置かれることになるでしょう。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2012.02.03.）