「で、一緒に一番乗りってことはおまえさんも歩いて来たのか？」
「いぇ、あの……」
　カィルアンは再び赤面して口ごもった。
「オレはその、招集の日付を間違えて、昨日、着いちゃったもんで……
　昨晩はここの面会者室に泊めてもらってました……」
　かりにも銀河軍小隊長たるもの、ありえないミスだ。
　作戦行動中だったら全隊の命にかかわる……。
「おいおい！」
　ジョイスが遠慮なく吹き出した。

「すいません。退役してたもんで、ちょっと民間ボケしてて……」
「それにしても民間人だって時刻はともかく招集の日付はふつう間違えないでしょう？」
「それが、銀河標準日月表も見れないような田舎でのんびりしてたもんで……。本数の少ない辺境便をむりやり乗り継いでるうちに、時差計算がちょっと混乱しちゃって……」
「まぁ、俺たちだってここまで来るのに片道四十日はかかったけどな」
　ジョイスがぼやく。
「そんなに遠くに左遷（とば）されてたのか？」リェンが顔をしかめる。

「それでもその四十日間、こちらに着けばあなたに会えると思えば狭苦しい船倉暮らしも苦にはなりませんでしたよ、ジョイスがとにかく鬱陶しかったことを除けば。」
　ラズラエルが涼しい顔のまま、なんだか含みの多いことをいう。
　残りの二人は一瞬のあいだ顔を見合わせて、あえて反応はしないでおこうと目線で了承して、話を戻した。

「おまえさんそんなんでよく再志願なんかする気になったなぁ？」
「再志願？　……いいえ？」
　カィルアンの大きな紫水晶の眼が、さらに大きく丸く、きょとんと見開いた。
「そんなの、してませんけど。」

「え？」
「どういうことだ？」
「どういうことだって、どういうことですか？？」

「われわれ現役の銀河軍員は、どこへだろうと通達一本で異動を発令されますし、拒否権もないですが」

「いちど退役した者を、本人の再志願申請なしに招集するなんてことは、ありえないぞ……。基本軍令に反する。」

　リ＝エン・ドレングスン銀河第三腕方面軍司令官（元：在籍１分弱）が、高い鼻梁の上で薄い金色の眉根を険しく寄せて、言った。

　つり上げ部品 異常
　「もんじゅ」 燃料装置の脱落

　日本原子力研究開発機構は２９日、運転停止中の高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）で燃料交換用装置が脱落した事故について、つり上げていたかぎつめ状の装置を開閉させる部品に異常があったと発表しました。同機構はこの装置を取り外し、さらに事故原因を詳しく調べています。
　この事故は、燃料交換を終えた後の２６日午後に発生。原子炉容器内から、燃料交換時に使うステンレス製のパイプ状中継装置（長さ１２メートル、重さ３．３トン）を撤去するため、かぎつめ状装置でつかんでワイヤを巻き上げ始めたところ、約２メートルつり上げた時点で落下しました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

■中国が核テロ防止条約批准

【北京＝時事】中国の全国人民代表大会（全人代＝国会に相当）常務委員会は２８日、放射性物質や核爆弾の違法な所持、使用などを犯罪と規定した核テロ防止条約を批准しました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　風力発電 健康は自然は
　北海道小樽　紙議員が調査

　日本共産党の紙智子参院議員（党農林・漁民局長）は２９日、北海道小樽市の銭函（ぜにばこ）海岸に計画されている風力発電所建設予定地の現地調査をしました。
　風力発電の風車は高さ約１００メートルで、小樽、札幌、石狩の３市が境界を接する石狩湾岸に２０基の建設が計画されています。
　自然保護を求める人たちは「昔ながらの砂浜海岸が残る、日本でも有数の貴重な海岸だ」と自然破壊を懸念する声を上げています。予定地に近い住民は、「風車からの低周波音で健康被害が出るのではないか」と不安を訴えています。
　紙議員は、日本一の規模といわれる天然カシワ林やショウドウツバメの巣がある海岸線、約５キロを視察。「銭函海岸の自然を守る会」の会員らが同行し、植物や昆虫、鳥類の生息状況を説明しました。
　この日の調査を終えた紙議員は「日本共産党はクリーンエネルギー推進の立場ですが、事業を進めるには情報を公開し、人体への影響と自然環境の破壊について、住民の疑問に答えることが必要です。事業者に説明を求めます」と話しました。（略）

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　原発問題の集会
　来月２６日　静岡で

　原発問題住民運動全国連絡センター（略）は９月２６日、「浜岡原発の即時運転中止を求める」全国交流集会を静岡県掛川市内で開きます。
　新潟大学の（略）教授（地質学）が「浜岡原発の耐震対策は大丈夫か」というテーマで記念講演。東海地震の震源域直上に立地する危険性について（略）報告し、参加者で討論します。
　交流集会は、午前１０時～午後３時。会場は、ヤマハリゾート「つま恋」。
　資料代１０００円。

　前日の２５日午後、浜岡原発の現地見学会を行います（９月１０日までに申込みが必要。バス代１５００円）。

　詳細は同センター（略）まで。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　プルサーマル反対
　福島

　福島県の「いわき市原発の安全性を求める会」（略）は２１日、福島第１原発３号機（大熊町）で危険性の高いプルサーマル計画を進めている東京電力の清水正孝社長あてに、計画の中止を要請しました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　大地震　どう備える
　９月１日は「防災の日」 首都圏は…

　９月１日は「防災の日」です。１９２３年のこの日に起きた関東大震災の教訓を忘れず、地震・台風・津波など自然災害に対処する心構えを準備しようと、６０年に制定されました。大地震の被害を最小限に食い止めるために必要なことは何か。首都圏の備えの現状を紹介します。


　直下型 ３０年以内で確率７０％

　巨大地震がいつ東京を直撃してもおかしくないといわれています。とりわけ大被害を出した阪神・淡路大地震と同じ首都直下地震は、「静穏期から活動期の段階」に入ったといわれ、国の中央防災会議は、マグニチュード（以下Ｍ）７クラスの直下型が３０年以内に７０％の確率で発生すると発表。これを受けて東京都は、直下型地震が東京を直撃した場合、死者５６００人、建物全・半壊４５万棟もの被害が生まれると想定しています。（東京湾北部地震Ｍ７．３）
　しかし、都内には木造住宅密集地域が約２万４０００ヘクタールも残され、繁華街の雑居ビルや地下道など棄権な場所が数多く存在し、想定自体が低く抑えられたものといえます。くわえて学校、病院などの公共施設、交通機関、超高層ビル、帰宅困難者、災害弱者など被害は底知れず、“政治・経済の中枢をおそうスーパー都市災害”となることは避けられません。
　地震の備えは万全なのでしょうか。（略）

　避難所・対応策知ることも

　災害列島日本において、防災体制の確立と生活再建に向けた救援・復興の課題は、重要性が高まっています。全国災対連（災害被災者支援と災害対策改善を求める全国連絡会）は、阪神・淡路大震災の被災者支援を契機に１９９９年に結成しました。（略）
　私たちは、憲法２５条で保障されている生存権に基づき、第一義的に国と自治体が被災者への支援と生活再建に責任を持つことを求めています。
　国の制度は、防災と災害発生時の救援については、一定あります。しかし、救援後の生活再建の制度はまったくありませんでした。阪神・淡路大震災の被災者と、その後の災害被災者が政府に制度確立を求め、９８年、不十分ですが「被災者生活再建支援法」を作らせました。その後２回にわたって改正され、家屋再建を含め上限３００万円までの個人補償が実現しています。
　半壊世帯や一部損壊世帯への支援金はなく、適用条件も問題があります。（略）
　

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　中国・舟曲県土石流
　“人災”の指摘も

　中国甘粛省甘南チベット族自治州舟曲県を襲った８日の土石流から３週間、死者・行方不明は合わせて１７６５人になります。土石流の原因や背景についてはさまざまな見解が出されていますが、「人災の側面もあったのではないか」との議論も盛んになっています。


　森林伐採加速で
　保水能力が低下

　これまでの中国政府の見解は、
①土石流が起きやすい地質だった
②２年前の四川大地震で地盤がゆるんでいた
③今年前半の干ばつで山全体にゆがみが生じた
④予想を超える大雨だった
－というものでした。（９日、徐紹史国土資源相）


　土壌の流出に
　専門家も警鐘

　しかし災害の直後から、「専門家は、ダムや鉱山開発で森林が減り、土壌が流出していると警鐘を鳴らしていた（第一財経日報９日付）との指摘もありました。
　国営新華社通信が主管する雑誌『遼望』２３日号は、「舟曲の天災と“人災”」という記事を掲載。人家密集と森林減少の側面から問題に迫っています。
　「舟曲の市街地化が進んで、水が流れる谷や水路がますます狭くなった」と指摘。２平方キロの地域に、流動人口を含めると５万人が住んでいた」と報じています。住民の一人は「以前の水路は幅１０メートルあったが、最近は家が立て込んで２メートルぐらいになっていた」と述べています。
　森林減少の大きな要因として、舟曲林業局の胡徳来副局長は、「１９５８年に鉄鋼会社ができて、当時は高炉の燃料に樹木を使っていたため、森林伐採が加速し、保水能力が落ちた」と振り返っています。記事はさらに、住民が生活上の苦しさから、森林や荒れ地を耕して田畑にしたことで、水と土の流出がいっそうひどくなったとしています。
　この数年につくられたダムや水力発電所の占める面積は約３００ヘクタール。「その７割は民営企業で、土壌保全には無関心なのではないか」（寧波ネット）という声も出ています。これに対して甘粛省災害センターは、「土石流の起きた谷にはダムや発電所はなく、土石流防止のせきがあるだけ」（同）と説明しています。


　防災工事に “壁”
　「貧困県」の財政

　甘粛省など西部地域の絶対的貧しさを指摘するメディアもあります。１１日付の週刊紙「南方週末」は「四川大地震後に専門家が舟曲を調査して、土石流を防ぐ工事には２億６０００万元（約３３億円）かかると診断したが、この県の財政は年間１８００万元（約２億３０００万円）なのだ」と述べた舟曲県の楊学峰県長の発言を紹介。財政難は「舟曲という典型的な貧困県が直面してきた困難なのだ」と指摘しています。
　科学的分析や地域経済のあり方を含め、土石流の原因・背景をめぐる論議はなお続きそうです。

（北京＝小寺松雄）
（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　レアアースは平行線

【北京＝時事】日中両政府の経済閣僚が一堂に会する「日中ハイレベル経済対話」の第３回会合が２８日、北京で開かれました。焦点だった中国による資源「レアアース（希土類）」の輸出規制に関し、日本側が輸出枠拡大を要求したのに対し、中国側は応じませんでした。（略）

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

（……あれ？　パキスタンの洪水の記事、どこ行った……？？）

　？（＾＾；）””””？

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　ナイジェリア
　コレラ流行 死者３５２人

【アブジャ＝ロイター】ナイジェリア保健省は２６日、同国３６州中１１州で６月以降６４３７例のコレラ患者が確認され、死者も３５２人に上り、全国的な警戒態勢が取られていることを明らかにしました。
　同省によると、農村部での豪雨と洪水で安全な水が不足し、衛生的なトイレが使用できなくなったため、流行が拡大しているといいます。同日に発表した最新情報で、「流行しているのは北西部と北東部の諸州だが、疫学的に見て、危険は明らかに全国的に広がっている」としています。
　隣国カメルーンでは２００４年以来最悪のコレラの流行が発生しており、ナイジェリアやチャドへの波及が懸念されていました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　大地震　どう備える
　直下型 ３０年以内で確率７０％
　
（略）東京都における地震対策の基礎は、革新都政時代に築かれたもので、制定された震災予防条例では「地震は自然現象であるが、地震による被害は人災である」（前文）とうたい、被害から都民の生命・財産を守るために全力をあげることを定め、そのための施策を前進させました。
　ところが、石原都政はこの条例にもとづいた防災対策を発展・強化させるどころか、前文を削除し、災害対策の基本を都民の「自助」とし、防災から手を引いていく路線に転換しました。くわえて財界や多国籍企業のための都市づくりである「都市再生」を最重要課題とし、木造住宅密集地域対策をなおざりにし、全体として地震対策を後退させました。
　条例改悪に賛成した自民、公明、民主などの責任は重大です。
　１３００万人の都民が生活を営み、日本の政治、経済、文化が集中する首都東京を巨大地震の被害から守ることは自治体に課せられた最重要な仕事の一つです。
　日本共産党は阪神・淡路大震災の教訓に学び、「予防」「応急」「復興」それぞれの段階でのとりくみが不可欠として、系統的にとりくみをすすめてきました。都議会においては防災基本計画の見直し、木造個人住宅やマンションの耐震補強の助成、学校耐震化や長周期地震動や側方流動対策などの先駆的提案を行い、それぞれ改善を実現してきました。区市町村議員団でも住宅の耐震診断・耐震補強支援、防災のまちづくりなどにとりくみ、施策を前進させています。

（末延渥史・日本共産党渡橋と委員会自治部）
（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　学校耐震化　ほぼ完了
　子の安全優先
　東京・日野

　小中学校の耐震補強について日野市は、２００２年度に必要な小中学校１９校の校舎、２１校の屋内運動場（体育館）の改修計画をつくりました。
　目標から数年遅れましたが、今年度中に校舎で１９校中１８校、屋内運動場（体育館）で全校が耐震補強を完了します。残る１校は校舎の一部が、ＵＲ都市機構団地の再開発との関係で、改築計画が見合わせられています。
　工事内容は、校舎改築（建て直し）が小学校１校、中学校１校、校舎耐震補強に大規模改修が併せて行われたものが小学校２校、耐震補強工事が小学校８校、中学校６校で、屋内運動場の耐震補強工事と合わせて総事業費は約９２億円。国庫補助は約３分の１、残りが起債（借金）や一般財源など市の負担です。
　党日野市議団は、学校校舎の改修計画をつくる上でも、計画に基づく耐震補強工事を促進する上でも、重要な役割を果たしました。一つには、「行革」で教育予算の大幅削減がすすめられる中で、「税金の使い方の優先順位を改めよ」と論戦に臨みました。特に０１年市長選挙で市長が公約した「市民の森ふれあいホール（総合体育館）」建設計画との関係です。「子どもの命と安全を後回しにするのか」と徹底的に追及しました。
　市は、１０年度、「ホール」建設に着手しましたが、学校の耐震補強工事をそれまでに完成させざるを得ませんでした。
　もう一つは学校の実態調査でした。耐震不足だけでなっく、雨漏りによって天井に穴が開いたり、非常階段が老朽化して使えなくなっている実態を暴露しました。
　市長は「学校現場がボロボロでありますとか、雨が漏るとか随分言われまして」（０７年１２月市議会）と言っていました。

（中谷好幸・日本共産党日野市議団長）
（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）

　北海道
　豪雨被害を党調査

　記録的豪雨で、東川町と美瑛町の道道２カ所が陥没・決壊し、男性１人が死亡しました。日本共産党の（略）道議と（略）町議、（略）市議候補は２５日、現地を調査し松岡（略）町長から現状と要望を聞きました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関紙「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2010.08.30.）