昨年や一昨年の今ごろにも同じ内容のことを書いているのだが☆

　前半が穏やかな晴天続きだったのでうっかり忘れていたが、「１１月」というのは北半球の中～高緯度地方在住者にとっては共通の、「なにかが道をやってくる」……もとい、「鬱病」が発症もしくは再発しやすい要注意「危険月間」で。

　ここ数日、関東は雨続きの暗い空模様で、うっかり鬱が再発しかけていたらしい。ちょっと精神バランスがおかしかった☆　（と、昨日今日ぐらいでちゃんと「自覚」ができたので、軽症程度でやりすごせるとは思うのだけど。）

　幸い今日は、良い天気♪

　お布団干して、まとめて洗濯して、小掃除して庭の手入れして。

　生活態度を改めて、心を平静に落ち着けて、ウツのやつをちゃっちゃと追い出すことにします☆


　o（＾へ＾；）o”


　

（本日の５大ニュース・１）

　本
　自衛隊という密室
　　　三宅勝久 著（高文研・１６００円）

　海外派兵に躍起となっている自衛隊幹部や右派政治家とはうらはらに、自衛隊内では自殺率が一般国家公務員の２倍以上に達するなど、殺伐とした空気が沈殿しています。自衛隊の中で何が起きているのか。隊内にはびこるいじめや暴力、腐敗の実態を丹念に取材し、告発します。旧日本軍の「伝統」を「継承」してきたと平然と隊員に訓示する幹部たちの言動に、著者は戦前からの体質の「継承」をみます。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2009.11.15.)

（本日の５大ニュース・２）

　イラク・アフガン派遣兵
　米陸軍発表　自殺者が急増

【ワシントン＝西村央】米陸軍は１３日、イラク、アフガニスタンに派遣された現役兵士のなかでの自殺数が今年１０月までで１３３人を数え、前年同時期の１１５人を大きく上回っていると発表しました。イラク、アフガンの二つの戦争が長期化するなか、軍では兵士の精神衛生面でのケアに力を入れ始めていますが、自殺者は増加の一途です。
　発表によると、１０月の自殺者は１６人で、前月の７人から急増。軍内につくられた自殺防止対策チームの責任者も自殺増について「直面しているもっとも難しい課題の一つだ」と表明しています。
　予備役の自殺者もことしは１０月までで６９人を数え、昨年の同時期の４７人を上回りました。
　米陸軍では、今月５日にテキサス州フォートフッド基地内での銃乱射事件で１３人の犠牲者を出しています。
　今回の自殺増の発表で原因などにはふれていませんが、これまでも二つの戦争長期化にともない、兵士のなかで心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）や、薬物・アルコール中毒などが広がっていることが指摘されていました。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2009.11.15.)

（本日の５大ニュース・３）

　米の武器売却
　１１年で４倍に
　０９会計年度

【ワシントン＝ロイター】米国防総省の国防安全保障協力局（ＤＳＣＡ）はこのほど、２００９会計年度（０８年１０月～０９年９月）の米国の対政府間武器売却総額が前年より４．７％増えて３８１億ドル（約３兆４２９０億円）に達したことを明らかにしました
　売却先は、最大のアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）が７９億ドル。これに次いでアフガニスタン（５４億ドル）、サウジアラビア（３３億ドル）、台湾（３２億ドル）、エジプト（２１億ドル）、イラク（１６億ドル）、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ＝９億２４５０万ドル）、オーストラリア（８億１８７０万ドル）、韓国（７億１６６０万ドル）となっています。
　ＤＳＣＡ局長のジェフリー・ウィーリンガ海軍中将によると、０９会計年度の武器売却総額は、この間最低だった１９９８会計年度の４倍を超えています。ＤＳＣＡのバネッサ・マレー報道官は、１０月１日に始まった１０会計年度では武器売却総額は３７９億ドルになるだろうとロイター通信に回答しました。
　武器取引は、世界各地の政治紛争ともかかわりしばしば微妙な問題になります。とりわけ、１０月にはオバマ米大統領のノーベル平和賞受賞が決定しているだけに、同政権下での武器売却は、新たな問題になりそうです。
　国防総省が国内での武器売却の引き締めを図るなかで、海外への武器売却は軍需契約企業にとってはますます重要になっています。その契約の多くはブッシュ政権の下で始まった通常兵器売却ブームの一環で、０９会計年度に締結されたものだといいます。

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2009.11.15.)

＞ＤＳＣＡ

　これ「ドサクサ」って読むのかな？

　★（＝＿＝＃）★

（本日の５大ニュース・４）

　中国、ウランを
　パキスタンに
　　　米紙「８２年に」

【ワシントン＝時事】１３日付の米紙ワシントン・ポスト（電子版）は、中国が１９８２年に核兵器２個分の高濃縮ウラン５０キロをパキスタンに提供していたことが明らかになったと報じました。同紙が入手したパキスタン博士による直筆文書に記載されていました。
　同文書によると、ウランはステンレス製の容器五つに入れられ、新彊ウイグル自治区ウルムチからパキスタン軍の輸送機で運ばれました。初歩的な核爆弾の設計図もパキスタンに提供され、これらにより同国の各開発は著しく加速したといいます。（略）

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2009.11.15.)

＞新彊ウイグル自治区ウルムチから

　このへんも、つっこみどころが満載だなぁ……★（＝＝；）☆

（本日の５大ニュース・５）

　破たんの玄海原発プルサーマル
　説明ぬき “見切り発車”
　佐賀　町民ら中止求める

佐賀県玄海町にある九州電力の玄海原発で原子力発電が始まって３４年。九電はこのほど「国策」の名で日本初の「プルサーマル」を玄海原発３号機で始動させました。安全性や必要性についての説明責任を果たさない、いわば、見切り発車です。玄海町民の不安と怒りがいっそう高まっています。
（佐賀県・平川明宏）

　人口６０００人の玄海町は、九電とその関連企業で働く人は町民の３人に１といわれる「原発の町」です。「町の人は誰も言葉にしないが、本音はイヤです。おそろしい」というのは、町に住んで久しいＡＭさん(76)。プルサーマル発電の実施について、「毎日大きな事故が起きるのかと思うと安心できない」と不安を口にしました。そして、「こんな大事なことを町民が納得いくまで説明しないで決めている県や町など行政のやり方にも納得できません」とも。
　九電が原発３号機内での男性作業員の被ばく事故を２カ月も隠していたことにも不信感を募らせます。
　「九電はいつも『安全だ』と繰り返して言うけど、危険と隣り合わせで働いている九電の従業員に対してどう思っているのか、ささいな事故でも隠さず、すぐ発表してほしい」といいます。
　「家は原発から２キロと離れていない」と話す女性(82)は、「とても不安がいっぱい。何かあったら、取り返しがつかない」と、旧ソ連で起きたチェルノブイリなどの原発事故のことに頭がいくといいます。「ほかのことは色々問題があっても我慢できるけど、原発で事故が起きたら、子どもも孫も、子々孫々住めなくなる。漁民も農民もどうしたらいいのか。始めた人に責任が取れるのか」と声を震わせました。（略）

（日本共産党 http://www.jcp.or.jp/
　機関誌「しんぶん赤旗」http://www.jcp.or.jp/akahata
　2009.11.15.)